風に吹かれて旅するブログ

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4月20日は郵政記念日ですが「愛の交換日記」というのはまだあるのでしょうか? 「愛と死をみつめて」

4月20日は郵政記念日、青年海外協力隊の日、女子大の日等の記念日です。

○郵政記念日

逓信省(現在の日本郵政グループ)が1934年に「逓信記念日」として制定。逓信省が郵政省・電気通信省の二省に分割された1950年に「郵政記念日」と改称、1959年に「逓信記念日」に戻されたが、2001年の省庁再編に伴い再び「郵政記念日」となった。

1871(明治4)年3月1日(新暦4月20日)、それまでの飛脚制度に代わり新しく郵便制度を実施した。

東京・京都・大阪の三都市と東海道線の各駅で、郵便物の取扱、切手の発行が始まった。翌年にはほぼ全国的に実施された。
関連サイト •日本郵政 http://www.japanpost.jp


○青年海外協力隊の日

1965年のこの日、青年海外協力隊(JOCV)が発足した。

青年海外協力隊では、アジア・アフリカ・中南米を中心とする発展途上国の国作りを支援する為に、2000人を超える満20歳から39歳までの人達がボランティアとして活躍している。

○女子大の日

1901年のこの日、日本初の女子大学である日本女子大学校(現在の日本女子大学)が開学した。

■郵政記念日について
1871(明治4年)3月1日(新暦4月20日)、それまでの飛脚制度にかわって、東京~大阪間で新しい郵便制度が実施されました。
  それを記念して、逓信(ていしん)省(総務省)が1934(昭和9)年に、この日を制定しました。
  この日を含んだ一週間が、切手趣味週間です。


制定

1934年(昭和9年)に一般会計から分離して通信事業特別会計が創設されたことに伴う記念事業の一環として、逓信省によって4月20日を逓信記念日(ていしんきねんび)として制定した。

逓信省が1949年(昭和24年)6月1日に郵政省と電気通信省の2省に分割され逓信記念日は郵政省に引き継がれたため、翌1950年(昭和25年)からは郵政記念日と改称して記念行事が行われるようになった。

1959年(昭和34年)に郵政省の省名を逓信省に復帰させる法律案が国会に提出され同年2月に衆議院では可決されたため参議院でも可決されることを見越して同年4月20日の開催行事を逓信記念日の名称で実施し、これ以降は逓信記念日の名称が使用されることとなった。

省名を逓信省に復帰させる法律案は結局は参議院で「逓」の文字を使用することに慎重な意見が多数を占めたため実現しなかったのだが、記念日の名称はそのまま逓信記念日が使われることとなった。

2001年(平成13年)の中央省庁再編に伴い郵政事業庁が設置され、また将来の公社化が予定されていたため、この年の4月20日実施分からは再び郵政記念日の名称で実施されることとなった。

イベントとして郵政記念日には郵政関係者の表彰、全日本切手展などが実施される。


●メモ
通常はがきは52円、往復はがきは104円。
定形郵便物は82円
なのですがNTT東日本「ひかり電話」の場合3分8.64円≒9円です。

メリットデメリットはありますが通話のみの比較では電話のほうがはるかに安上がりです。

 

{ 昔、学生時代に私は福岡、彼女は奈良(後に愛媛へ)にいたので週に2回ほど4年間、交換日記のやり取りをしていました。}

遠距離恋愛で愛の交換日記などをやっていた経験がありますが、今やEメール、愛のテレフォンなどに変わってきました。

 

「電話でキッス」というのもありですね。

 

 {Paul Anka: ♪Kissin' On The Phone(電話でキッス) 

「ポール・アンカ: ♪電話でキッス」  米国では1961年(昭和36年)11月に発売、日本では1962年にダニー飯田とパ­ラダイス・キングのカバーがヒットしました。}

 

でもね♪~
「愛の交換日記」は感動ものですから残しておきたい文化ですよね。

 

愛と死をみつめて [DVD]

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 小百合ちゃ~ん。(何を隠そう私はサユリストなのでした)

 

「愛と死をみつめて」が思い出されます。

 

※日本郵政グループ3社の株式上場について

今年、「郵政民営化」が大きな節目を迎える。秋にも、日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険のグループ3社の株式上場が実現。政府保有の株式が市場に売り出され、日本郵政グループは民間企業としての第一歩を踏み出すことになる。

日本郵政、15年9月に上場 郵貯・簡保と3社同時

 日本郵政グループの株式上場計画案が明らかになった。持ち株会社の日本郵政と傘下の金融2社(ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険)が2015年9月をメドに同時上場する。来年3月に東京証券取引所に上場の予備申請をする。国内市場では、上場時の時価総額が7兆円を超えた1998年のNTTドコモに匹敵する大型新規株式公開(IPO)となる見込みだ。

震災の復興財源に活用される

また日本郵政の株式売却収入は、東日本大震災の復興財源に活用されることが法律で定められている。政府が保有している、日本郵政株式の売却収入がどの程度の金額になるかは、財政面でも重要だ。


しかしガバナンスの問題、市場原理への対応問題、民業圧迫など銀行業界との軋轢等に課題を残している。