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春夏秋冬、風に吹かれて無常の世を漂い、旅するさすらいの日々

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アマゾン、食品をスーパー並み価格で&1個単位で当日宅配サービス開始

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■アマゾン、食品をスーパー並み価格で&1個単位で当日宅配サービス開始


 米インターネット通販のアマゾン・ドット・コムが、企業の市場価値を示す時価総額で世界最大の流通業、米ウォルマート・ストアーズを抜いて世界首位に立った。ネット通販が流通業界の盟主に取って代わりつつあることを象徴する出来事だ。

 逆転が生じたのは7月24日。前日発表のアマゾンの15年4~6月期決算が、営業損益、最終損益ともに黒字転換したことが好感され、アマゾンの株価は10%近く急上昇した。24日の終値で計算した時価総額は2,465億ドル。ウォルマートを160億ドル上回った。

 米調査会社ファクトセットによると、アマゾンが上場した1997年時点で、ウォルマートが時価総額で100倍以上の差をつけていた。アマゾンは18年かけて逆転したことになる。

 売上高はウォルマートがアマゾンの5倍あるが、アマゾンのネットショッピングの将来性と成長性に対する市場の期待が高いことを示した。

 アマゾンの勢いは止まらない。投資会社、180合同会社がまとめた15年8月末時点の「世界時価総額ランキング」によると、アマゾンの時価総額は2,398億ドル(1ドル124円で換算して約29.7兆円、以下同)。前月の15位から12位にランクアップした。対するウォルマートは2,084億ドル(約25.8兆円)で17位だった。

【「世界時価総額ランキング」のトップ10】

1位:米アップル、6,430億ドル
2位:米グーグル、4,004億ドル
3位:米マイクロソフト、3,480億ドル
4位:米バークシャー・ハサウェイ、3,316億ドル
5位:米エクソンモービル、3,137億ドル
6位:インド・HDFC・バンク、2,856億ドル
7位:米ウェルズ・ファーゴ、2,737億ドル
8位:米ジョンソン&ジョンソン、2,602億ドル
9位:米フェイスブック、2,519億ドル
10位:米ゼネラル・エレクトリック、2,505億ドル
(180合同会社調べ。15年8月末の終値を基準にした時価総額)

 トップ10にアップル、グーグル、フェイスブックのネット関連3社がランクインしており、それに続くのがアマゾンだ。中国のアリババ・グループ・ホールディングは30位につけている。ちなみに、日本首位のトヨタ自動車の時価総額は1,862億ドル(約23.0兆円)で23位だった。

スタバ、マック超え目前


 外食業界でも逆転が起きそうだ。米マクドナルドが長らく世界の外食産業の王者に君臨してきたが、その地位が揺らいできた。8月4日付米ウォール・ストリート・ジャーナル日本語版は、「スターバックスの時価総額は現在860億ドルだが、来年にはマクドナルド(950億ドル)を上回り、スタバが時価総額で世界最大の外食企業になる可能性が高い」と報じた。


その差はさらに縮まった。9月16日の終値時点で、マクドナルドの時価総額は925億ドル。スターバックスは847億ドルと、78億ドル差に追い上げた。マクドナルドはスターバックスを売上高で1.6倍、営業利益で2.5倍上回っているが、スターバックスの株価は過去12カ月で49%上昇し57ドルとなった。

 スターバックスは2009年からモバイルへの取り組みを進めてきた。これが業績に結び付き株価は過去最高を更新した。スタバの株価が70ドル台に乗れば、業績の足踏みを続けるマクドナルドを抜き、時価総額で首位に躍り出るという見通しが信憑性を帯びてくる。これまで、「ネットを制する者が小売りを制する」といわれてきたが、外食も同様に「ネットを制する者が外食を制する」時代を迎えた。

アマゾン、ネットスーパーに参入


 アマゾンジャパン(東京・目黒)は9月15日、割安な食品や日用品の宅配サービスを始めた。生鮮食品を除く5000点をスーパー並みの価格で販売する。利用者は1個単位で購入可能で、早ければ注文した日に届く。アマゾンの利用者は月間5000万人に達する。有料サービス「アマゾンプライム」(年会費3900円)の会員向けに提供する。神奈川県の配送拠点から全国に1~3日で品物が届くようにする。首都圏では注文した当日に受け取れる地域が出るようだ。送料は段ボール1箱(52センチ×28センチ×36センチ)で290円。

 このサービスは米国でも「アマゾンパントリー」の名前で行われており、日本が2番目になる。仕事や子育てで忙しい利用者を取り込むのが狙いだ。ネットスーパーの市場規模は共働き世帯の増加で、急成長している。ネットスーパーは小売り大手のセブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂やイオン、西友も展開しており、アマゾンの新規参入で競争は一段と激しくなる。

■ アマゾン ジャパンは10月2~4日の期間限定で、原宿表参道のカフェにて「Amazon Halloween Cafe Event」を開催。イベントに先駆けて、10月1日にメディア向けにカフェの様子をお披露目した。ハロウィン人気が高まっていることを受けて、Amazon.co.jpの「ハロウィンストア」で提供するハロウィンコスチュームの試着などを楽しめる。


Amazon.co.jpには12万点以上のコスチュームを取り揃え、「スター・ウォーズ」「シンデレラ」といった今年話題のキャラクターから、「悪役に変身」をテーマに、魔女やドラキュラ、ゾンビといった定番のコスチュームも用意している。

 アマゾン ジャパン おもちゃ&ホビー担当の白子雅也さんによると、仮装を楽しむ人の中にも気軽にグッズをつけて楽しむ人や、メイクやコスプレで全身を決める人など「本気度」に違いが見えるという。普段着にハロウィングッズをプラスする「ゆるハロウィン」、ハロウィンコスチュームを着る「ぷちハロウィン」、コスチュームに加えてウィッグやメイクで本格的なコスプレを楽しむ「がちハロウィン」と、それぞれが思い思いにハロウィンを楽しむ様子を分類して説明した。

 この日は特別に、スタイリストのSayakaさんが、Amazon.co.jpで取り扱う12万点のハロウィンコスチュームの中から選んだ2015年にオススメのハロウィンコーディネートを紹介。

「Amazon Halloween Cafe Event」概要

・イベント開催日時:10月2~4日 11~18時
・場所:東京都渋谷区神宮前1-11-11 グリーンファンタジア1F
(Tokyo Apartment Cafe @ Harajuku)
・備考:コスプレ試着、ヘアメイク体験、ハンドメイド体験はTokyo Apartment Cafe @ Harajukuで飲食した場合に利用できます。


★Amazon.com, Inc.(アマゾン・ドット・コム、NASDAQ: AMZN)は、アメリカ合衆国・ワシントン州シアトルに本拠を構えるECサイト、Webサービス会社である。インターネット上の商取引の分野で初めて成功した企業の1つである。

アレクサ・インターネット、A9.com、Internet Movie Database (IMDb) などを保有している。米国の一部地域においては、ネットスーパー(アマゾンフレッシュ)事業も展開している。


2014年現在、Amazon.comがアメリカ国外でサイトを運営している国は、イギリス (amazon.co.uk)、フランス (amazon.fr)、ドイツ (amazon.de)、カナダ (amazon.ca)、日本 (amazon.co.jp)、中国 (amazon.cn)、イタリア (amazon.it)、スペイン (amazon.es)、ブラジル (amazon.com.br)、インド (amazon.in)、メキシコ (amazon.com.mx)、オーストラリア (amazon.com.au)、オランダ (amazon.nl)の13国である。

経営上の特徴

Amazonの経営的特徴は、「顧客中心主義」「発明中心主義」「長期的視野」を掲げ事業を行っていることである。
ジェフ・ベゾスの考えには、アメリカ国内で最大規模の書店が最大で20万点の書籍を扱っているのに対し、インターネット書店であれば、何倍もの種類の商品を扱うことが可能との期待があった。設立当初の4〜5年の期間は、利益が十分に上がらないことが当事者自身によって戦略として予測されていたことが特徴的といえる。

また一般の小売業と違い、「当社は、売上高や利益を最大化することではなく、フリーキャッシュフローを最大化することを目的にしている」と株主宛へのAnnualReportに記し、通期決算で赤字決算となることもある。

1997年のナスダック上場以来、株主に対し配当を配ったことがなく、2014年時点で17年連続で無配を継続していることに対し株主が拍手喝采している株式会社的企業といえる。
2000年にアメリカを中心に起こったネット不況によって、この戦略の妥当性は裏付けられた。1990年代末に多くのIT企業が急激な勢いで成長を遂げる中、Amazon.comは堅調な成長を続けた。
Amazon.comの「低速な」成長は投資家にとっては不評であったが、インターネット・バブルがはじけ多くの企業が姿を消す中、堅調な成長に支えられて2002年の第4四半期にも最大の利益をあげることができたと言われている。

日本企業は「Amazonは日本に対し法人税を納めておらず、またダンピング販売をしているために競争環境が違いすぎ、設備投資等ができない」、日本の電子書籍販売事業者は「アマゾンの販売する電子書籍には消費税がかからず不公平」と批判する。
一方で、株主への配当は継続するという矛盾行動を取っている。